坂井榮八郎『ドイツ史10講』岩波新書 pp.97-98

 しかし反面ドイツの復興は、他国にはないハンディキャップを負っていた。経済的にはヨーロッパの経済活動の中心軸が、「地中海→アルプス越え」のルートから大西洋沿岸に移ってしまったこと。かつてヨーロッパ経済の中枢地域に属していたドイツは、前章で述べたように、ウェストファリア条約で海への出口も外国に制せられ、「大西洋世界の後背地」(ホルボーン)になってしまったのである。かつてヨーロッパの富を集積した地中海は「貧窮しよどんだ入江」(ホブズボーム)になる。そして、以前はドイツの海であったバルト海でも、スウェーデン、そしてロシアといった新興の強国の前にドイツの影はうすくなり、ハンザ同盟も17世紀末には姿を消してしまう。
 他方政治的に見ると、西欧諸国が17世紀後半以降、おおむね国内での戦火を免れて新たな発展に向かい得たのに対し、ドイツは国土の復興に専念する暇もなく外国からの侵攻に曝され続けたのであった。東からはオスマン帝国がハンガリーを制圧してさらにウィーンを脅かし(1683年の「ウィーン攻囲」)、西からはフランスが侵攻してライン川沿岸で徹底的な破壊作戦を展開した(1688-97年の「プファルツ継承戦争」とその間の「プファルツの焦土化」)。ドイツが大きな戦争から解放されたのは、東方では1699年のカルロヴィッツ講和条約で「トルコの危険」が去り、西ではスペイン継承戦争を終わらせた1714年のラシュタットの講和条約以後のことなのだ。ドイツの国力の本格的回復は18世紀に持ち越された。その回復・復興の課題を背負ったのが政治体制としての「絶対主義」と、その経済政策としての「重商主義」なのである。

ドイツ史10講 (岩波新書)

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